2月13日のM7.3福島沖から1か月経過。ちょうど3月13日～14日前後が大きな地震が起きやすいので警告しています。以下の動画を見ていない方は至急ご覧ください。３月いっぱいは大地震のリスクが高いです。
読者の方には2014年から「東京や首都圏から脱出しておけ」と言ってきました。いざ地震が起きてから逃げても遅い。群衆と一緒にいたら死にます。気づいた人は私のアドバイスで地方や田舎に「第二の家」を用意して準備を続けてきました。おろおろ首都圏にしがみついていたらダメです。2月13日のM7.3で福島第一原発は致命的な「損壊」を起こしており誰も入れない炉心下のひび割れが止まらず汚染水が地中や海中に流れ出したままです。
3.11で福島原発は「耐震構造がゼロ」になったという認識がない人が多すぎます。あの原発は「もう耐震性がない」のですよ。地震が来るたびに「壊れていく」だけです。
今後も震度４以上の地震が続くと東電も「崩れる原発を止められない」ことになります。つまり、東日本は「２回目のメルトダウン」に見舞われます。
茨城・東北で原発が壊れると、２時間で東京は「放射能汚染」になるというのは、気象学者の常識
茨城にも東海村があるのですが、ここで放射能事故が起きると、放射性物質の風は２時間で東京に達するのが気象学者の見解です。しかも「年中関係なく」茨城からの風は東京エリアに吹き込むそうです。
なので、東京や首都圏は「すでに賞味期限切れの都市」ですので、間違っても投資や家を買ったりしないことです。
菅直人と枝野幸男・細野豪志は3.11当時「東日本5000万人の被曝」を選んだ悪人
今、何食わぬ顔で野党面をしている、菅直人、枝野幸男、細野豪志の3人は3.11の福島原発で「東日本5000万人が被ばくする」ことをあの日、科学者らから知らされました。でも「全員逃がしたら日本経済が崩壊する」ことを恐れて「ただちに影響はない」と言い続け国民を家にいさせました。
欧米・ロシアでも放射能事故の第一原則は「一刻でも早くまず汚染源から遠ざかる」です。でも日本はしません。「東京を失う」……という現実を「受け入れられない」からです。
この原則がある限り、今後も首都圏を襲う「災害リスク」は「伏せられ」「知らせず」「家にいてください」という指示になります。
日本は自民党右翼政権もクズですが、左翼の民主党・野党もクズです。左翼政権の時は「中国やロシアと一緒」で、「隠ぺい」に走りました。
あの時、すべきだったのは首都圏から全員バスや船、飛行機に乗せて避難させることでした。
